【開催告知】『アライアンスによる新規事業の立ち上げ方 〜一歩の踏み出し方と“アライアンス思考”の活用〜』
紀尾井フォーラム（ニューオータニ・ガーデン）及びオンラインにて、
社長の冨田賢が、講演いたします。新社会システム総合研究所（SSK）主催。
タイトル：
『アライアンスによる新規事業の立ち上げ方 〜一歩の踏み出し方と“アライアンス思考”の活用〜』
▼パンフレットは、こちら
SSK-Seminar20221214
▼セミナー詳細及び割引価格でのお申し込みは、こちら
（お一人様：参加費・33,800円のところ、CVC JAPANからの紹介の場合は、
27,500円で、ご受講いただけます。）
https://www.ssk21.co.jp/S0000103.php?spage=special_22618
どうぞ、よろしくお願いいたします。
（以下、SSK社のWebサイトから転載）
■会場受講 ■ライブ配信 ■アーカイブ配信(２週間、何度でもご視聴可)
アライアンスによる新規事業の立ち上げ方
〜一歩の踏み出し方と“アライアンス思考”の活用〜
12月14日(水)
ＣＶＣ ＪＡＰＡＮ株式会社 代表取締役社長
博士(政策・メディア)
冨田 賢（とみた さとし） 氏
当セミナーでは、１万部を超えるロングセラーとなっている『新規事業立ち上げの教科書』の著者を講師に迎え、セミナーの前半では、新規事業立ち上げにおいて、どこに一歩を踏み出すか？について、解説します。また、後半では、講師の新刊書『アライアンス思考』の中から、重要な部分にフォーカスして、アライアンスのパターンやメカニズム、活用・実践、そして、ＣＶＣの設立まで徹底解説します。新規事業立ち上げについて、アライアンス活用の観点からの知見が得られる内容となっています。
＜前半：新規事業立ち上げにおける一歩の踏み出し方＞
１．新規事業担当者が陥りやすいワナ
２．ユーザーが購入する際の３つのポイント
３．ビジネス・チャンスの見つけ方
４．どのような市場に出るか？
５．フォーカスすることの大切さ
６．“売る”ところを見据えた新製品開発
＜後半：“アライアンス思考”の活用＞
１．“アライアンス思考”とは何か？求められる時代背景。
２．アライアンス（事業提携）のメリットと様々なパターン（機能別など）
３．アライアンスの基礎理論と「アライアンス・マトリックス」。経営資源を交換する！
４．アライアンス成立で大切な「フロー・インテンシティ」と「フロー・バランス」
５．アライアンスの実践（発掘・分析・管理）
６．大企業とスタートアップの提携。“ゼロイチ”の大切さ。オープン・イノベーション（知の探索）の推進！
７．ＣＶＣ（コーポレート・ベンチャーキャピタル）の設立と運営。投資先スタートアップとのアライアンス。
【ご参加いただきたい方々】
◆新規事業に取り組むことになったが、どこから手をつけたらよいかとのお悩みをお持ちの方。
◆社内だけでは、なかなか進まず、外部との提携ができないかと考えておられる方。
◆社内では、新規事業のアイディアや新技術が生み出せず、外部からの獲得が必要な方。
◆ＣＶＣ（コーポレート・ベンチャーキャピタル）の設立を検討されている方。
【ご参加者特典】
当セミナーのご参加者には、講師の新刊書『アライアンス思考 〜ＣＶＣによるスタートアップとの提携』を１冊、
プレゼントさせていただきます。
※ライブ／アーカイブ配信をご受講の方には、お申込時のご登録住所に書籍を送付致します。
※直前のライブ配信をお申込の場合、開催日までにお手元に届かない可能性がございますことを、予めご了承ください。
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慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科・後期博士課程修了、アライアンス研究にて博士号（Ｐｈ.Ｄ.）取得。
京都大学大学院経済学研究科修了、経済学修士。
新規事業立ち上げ、アライアンス、営業支援、Ｍ＆Ａに関する経営コンサルティング会社を東京・青山にて、１０年以上経営し、２００社以上の実績。
東証プライム上場企業のＣＶＣファンドを複数、受託運用し、日本内外のスタートアップに投資。
著書として、『新規事業立ち上げの教科書』、『ＩｏＴ時代のアライアンス戦略』、『新規事業のためのＣＶＣ活用の教科書』など。日経ＢＰ社『日経ビジネス』主催セミナー等での講演多数。
また、２回のアワード受賞も含め国際学会での学会発表や国際ジャーナルへの論文投稿・掲載も実施。
かつて独立系ＶＣの立ち上げに参画し、自社ＶＣや投資先ベンチャー数社の株式上場（ＩＰＯ）を達成した経験も有する。２０１７年度〜２０１９年度、立教大学ビジネススクール（ＭＢＡ）・教授（特任）として、アライアンス論、ベンチャー企業論、ゼミ等を担当。
元・カリフォルニア大学サンディエゴ校・客員研究員。
冨田 賢
Satoshi Tomita, Ph.D.
CVC JAPAN株式会社
代表取締役社長